日本国土開発の株価予想

Last Updated on 2025年5月27日 by 株価予想ポータル

今週注目したい銘柄として、

東証プライムに上場する日本国土開発（1887）を取り上げます。

同社は建設業界の中堅ゼネコンとして、土木工事を中心に幅広い公共・民間案件を受注しています。
自社所有の建設機械・重機を活用し、施工の効率化とコスト削減に取り組むほか、復興事業や再開発事業に積極的に参画しています。

特に、トンネルやダムなどインフラ整備の一翼を担う案件に強みを持ち、
太陽光発電や道路・橋梁といったテーマにおいても事業展開を進めることで、
安定した需要を確保しています。


今週の株価動向を考察するにあたっては、

以下の指標に注目が集まります。

まずPER（調整後）は示されていないものの、
PBRは0.62倍と1倍を下回っており、
企業価値が純資産に対して低く評価されている可能性を示唆します。

また、
PSR（株価売上高倍率）は0.31倍と低水準です。
この数値は売上に対して株価が割安とみなせる範囲にあり、
成長期待や収益力の向上次第で株価上昇の余地を持つことを示唆しています。

一方、
配当利回りは4.56％と高水準であり、
投資家にとって魅力的なインカムゲインが期待できます。

出来高は102,200株と一定程度あり、流動性も比較的安定していると考えられます。
ただし、
流動性の面で大口取引や急激な値動きには注意が必要です。

時価総額は約434億円と中規模で、発行済株数は約8,926万株となっています。
こうした規模の銘柄は、適度な市場流動性とともに、長期投資の視点で見ると安定性も期待できるでしょう。

今週の株価動きに関しては、

前日終値（05/22）が480.0円、始値も同じく480.0円、
高値は483.0円、安値は480.0円と、ほぼ横ばいで推移しています。

また、株価は一時的に高値を付ける場面も見られ、
過度な売り圧力がなければ、底堅さを保っていると言えるでしょう。

投資家にとっては、
割安な指標と高配当利回りを背景に、
安定的な配当収入とともに、今後の株価上昇の可能性にも目を向けたいところです。


建設業界は、公共投資やインフラ整備の動向に左右されやすく、
特に復興事業や再開発といったテーマは長期的な追い風となる可能性があります。