建設技術研究所の株価予想

Last Updated on 2025年7月2日 by 株価予想ポータル

今週注目したい銘柄として、

東証プライム市場に上場する建設技術研究所（9621）を取り上げます。

同社は総合建設コンサルタント大手であり、特に道路や河川の分野で高い実績を有しています。

資格保有者の比率が高く、専門性の高さが特徴です。海外展開にも積極的に取り組んでおり、国内外の公共事業における技術力を強みとしています。

今週の株価動向を考察するにあたっては、

以下の指標が注目されます。

まずPER（調整後）は11.55倍と、比較的割安感のある水準です。
市場平均が概ね15倍前後とされることから、
相対的に株価は割安と判断できます。一方、

PBRは1.29倍で、1倍をやや上回っています。
これにより、企業価値が純資産に対して適正な範囲内に位置付けられているといえます。

また、PSR（株価売上高倍率）は0.81倍となっており、売上高に対して株価が適切に評価されていることを示しています。
この指標の低さは、市場から一定の評価を受けている状態を示しつつも、過度な割安感を持たせる要素ではありません。

出来高は約30,700株と適度な水準であり、流動性は維持されています。

そのため、投資の流動性リスクは比較的低いと考えられます。

時価総額は約795億円と、中規模ながらも安定した規模です。
比較的市場での存在感もあり、長期保有の視点からも注目できます。

今週の値動きを見ると、

前日終値は2,807円、始値は2,814円と、2,800円台を中心に推移しています。

株価は次第に高値の2,831円をつける場面もあり、
2,805円を下値に安定した動きが続いています。

この状況からは、
2,800円台を下値支持線と見て、買い向かうか、反発を待つ戦略が考えられます。

また、配当利回りは2.66%と、市場平均に匹敵する安定した利回りを提供しており、

長期的なインカムゲインを狙う投資家にも魅力的な銘柄です。

建設技術研究所の事業は、
災害対策や液状化対策などのインフラ維持に欠かせないテーマに深く関わっており、
台風や水害に対する公共投資やPFI案件の需要が期待されます。

一方で、公共投資の動向や政府のインフラ政策次第では、業績や株価に影響を及ぼすリスクも存在します。
海外展開の拡大や、資格保有者比率の高さが競争優位性を生む一方、
国内外の行政や規制の変化には注意が必要です。

総じて、

PERやPBR、PSRの指標から株価は割安に見えるものの、流動性や政策リスクなども考慮しながら投資判断を行う必要があります。

今週は、

価格の安定性や適度な出来高を背景に、急激な値動きは考えにくい一方、
2,800円を下値としながら反発を待つ戦略や、下値付近での買い付けも一つの選択肢です。

以上を踏まえ、建設技術研究所は、

割安指標を重視する投資家にとって、引き続き注目すべき銘柄といえるでしょう。